貨幣数量説からケインズへ――「お金が増えれば物価が上がる」という金融観はどう生まれたのか

金融を理解するとき、最も根本的な問いの一つが「貨幣は経済にどのような影響を与えるのか」という問題です。銀行が預金を受け入れ、企業に融資し、日本銀行が金融政策を行う。こうした金融活動が、物価や生産、雇用、景気とどのようにつながっているのかを考えるには、金融経済理論の歴史をたどることが役立ちます。

その出発点になるのが、古典派・新古典派の経済学と、その中で発展した貨幣数量説です。そして1930年代の世界恐慌を背景として、これに大きな修正を迫ったのがジョン・メイナード・ケインズでした。

第12章第1節の中心にあるのは、まさにこの「貨幣数量説」の考え方です。貨幣数量説は、非常に単純化すれば、経済の中に存在する貨幣の量が増えれば、長期的には物価水準も上昇するという考え方です。一方で、この考え方には「貨幣は実体経済に対して中立的である」という重要な前提が含まれていました。

しかし、1929年以降の世界恐慌のように、「企業も工場も労働者も存在しているのに、なぜ大量の失業が発生し、生産が落ち込むのか」という現実を説明するには、貨幣を単なる「物価を測る道具」として扱うだけでは不十分でした。ここにケインズ革命につながる問題意識が生まれます。

古典派から新古典派へ――経済は基本的に「均衡する」と考えた時代

近代経済学の基礎を築いた人物として、アダム・スミス、デヴィッド・リカード、ジョン・スチュアート・ミルなどがいます。彼らの理論は一般に古典派経済学と呼ばれます。

その後、レオン・ワルラスやアルフレッド・マーシャルらによって理論が発展し、新古典派経済学が形成されました。新古典派は古典派の考え方を引き継ぎながら、限界原理や均衡分析を取り入れ、経済主体が市場で行動することによって価格や資源配分が決まる仕組みを、より体系的に説明しようとしました。

この考え方の重要な特徴は、経済を基本的には価格によって調整されるシステムとして見ることです。

たとえば、ある商品が不足すれば価格が上がり、価格が上がれば生産者は供給を増やそうとします。逆に商品が余れば価格が下がり、生産者は生産を減らします。

労働市場でも同じように、労働力の供給と需要が賃金を通じて調整されると考えられます。

このような発想の背景には、フランスの経済学者ジャン＝バティスト・セイの有名な考え方、いわゆるセイの法則があります。

「供給はそれ自らの需要を生み出す」という考え方です。

もちろん、現実の経済が文字通り「作ったものは必ず売れる」という意味ではありません。重要なのは、経済全体として見れば、生産活動によって所得が生み出され、その所得が支出につながるため、経済全体の需要不足によって長期間にわたって大量の失業が発生するとは考えにくい、という発想です。

ところが、1930年代の世界恐慌は、この考え方に大きな疑問を突きつけました。

貨幣数量説――「お金の量」と「物価」の関係

古典派・新古典派の金融観を理解するうえで重要なのが貨幣数量説です。

貨幣数量説そのものは新しいものではなく、18世紀のデヴィッド・ヒュームらにも見ることができます。その後、多くの経済学者によって発展し、特にアメリカの経済学者アーヴィング・フィッシャーによって有名な形に整理されました。

フィッシャーは1911年の『貨幣の購買力』で、貨幣数量と物価との関係を交換方程式によって示しました。

基本的な形は、

MV＝PT

です。

ここで、

• M＝貨幣数量
• V＝貨幣の流通速度
• P＝物価水準
• T＝取引数量

を意味します。

この式が示していることは、非常に直感的です。

経済の中で貨幣が使われる回数を含めた「貨幣側の取引総額」と、商品・サービスの価格と数量からなる「実体経済側の取引総額」は一致するはずだ、ということです。

たとえば、経済全体で100万円の貨幣が平均5回使われれば、500万円分の取引を支えることになります。

したがって、商品やサービスの数量が大きく変化せず、貨幣の流通速度も大きく変化しないのであれば、貨幣数量が増えると、それに対応して物価が上昇することになります。

これが貨幣数量説の基本的な直観です。

「貨幣は実体経済を覆うベール」という考え方

貨幣数量説には、単に「お金が増えれば物価が上がる」という以上の重要な考え方があります。

それが貨幣ヴェール観です。

経済活動の本質は、商品を生産し、労働し、消費し、投資するという実体的な活動にあります。貨幣は、それらを交換するための便利な道具にすぎないという見方です。

たとえば、農家が米を生産し、工場が機械を作り、労働者が働き、消費者が商品を買うという経済活動そのものが重要です。

貨幣は、その交換を仲介しています。

この考え方に立つと、経済の実体を分析するときには、まず生産、消費、投資、労働などを考え、貨幣はそれを覆っている「ベール」のようなものとして扱えばよいことになります。

これは現在から見るとかなり大胆な考え方です。

なぜなら、現代の経済では、貨幣が単なる交換手段ではなく、銀行信用、借入、資産価格、金利、金融市場、期待などを通じて、企業の投資や家計の消費そのものを左右するからです。

しかし、この「貨幣は実体経済の中立的な媒介物である」という考え方が、近代経済学の重要な出発点になりました。

貨幣数量説のもう一つの特徴――貨幣は「中立」である

貨幣数量説には、貨幣の中立性という考え方があります。

これは、貨幣数量が変化しても、それによって長期的な生産量や供給能力そのものが変わるわけではない、という考え方です。

たとえば、経済の生産能力が年間100万個の商品を作れる状態にあるとします。

そこに貨幣だけが増えたとしても、工場の設備や労働者の能力、技術などが突然2倍になるわけではありません。

そのため、貨幣が増えれば、最終的には生産量が増えるというより、物価が上昇する方向に働くと考えます。

もちろん現実には、貨幣量の変化が短期的な生産や雇用にも影響します。ここが後にケインズが大きく問題にするところです。

貨幣数量説の考え方では、個々の商品の価格はそれぞれの需要と供給によって決まりますが、経済全体の物価水準は貨幣数量によって決定されるという整理がなされます。

マーシャルの現金残高方程式――「人々はなぜ貨幣を持つのか」

貨幣数量説には、フィッシャーの交換方程式とは別に、ケンブリッジ学派の考え方から生まれた現金残高方程式があります。

ここで重要になるのは、「経済全体に貨幣がどれだけ存在するか」だけではありません。

人々がどれだけ貨幣を持ちたいと思っているのか

という問題です。

マーシャルの考え方から発展した現金残高方程式では、貨幣数量をM、物価水準をP、実質総所得をYとすると、

M＝kPY

という形で表されます。

ここでkは、人々が名目所得のうちどれくらいを貨幣として保有したいかを示す割合です。

フィッシャーの考え方が「貨幣がどのくらいの速度で経済を循環するのか」に注目するのに対して、マーシャルの考え方は、人々がどれだけ貨幣を手元に置いておきたいのかという側面に注目します。

この違いは小さく見えて、実は非常に重要です。

なぜなら、「貨幣が増えた」という事実だけでは、経済にどのような影響が出るのかを説明できないからです。

増えた貨幣を人々がすぐ使うのか、それとも銀行預金などとして保有するのかによって、結果が変わるからです。

この「貨幣を持ちたい」という問題をさらに深く掘り下げたのが、後のケインズでした。

貨幣数量説を支えた「セイの法則」

貨幣数量説を理解するためには、その背後にある新古典派的な経済観も重要です。

新古典派の考え方では、財市場では価格が変化することによって需要と供給が調整されます。

ある商品が余れば価格が下がり、価格が下がれば需要が増えます。逆に不足すれば価格が上がり、生産者が供給を増やします。

この調整が経済全体にも働くと考えれば、長期的に「売れない商品が大量に残り、企業が一斉に生産を縮小し、失業者が大量に発生する」という状況は基本的には想定しにくくなります。

ところが、1929年以降の世界恐慌は、まさにそのような現象を現実に発生させました。

企業は商品を作る能力を持っている。

労働者は働く能力を持っている。

工場も存在する。

それなのに商品が売れず、企業は生産を減らし、労働者は失業する。

この現象を説明するには、「価格が調整すれば市場は均衡する」という説明だけでは十分ではありませんでした。

ここから経済学の大きな転換が始まります。

ケインズ革命――「貨幣は経済を動かす」

この問題に真正面から取り組んだのが、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズです。

ケインズは1936年に『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表しました。

ケインズの理論は、世界恐慌のような大量失業を説明するための理論として大きな影響を与え、いわゆるケインズ革命につながりました。

ここで重要なのは、ケインズが「貨幣の量が増えれば物価が上がる」という関係そのものを完全に否定したわけではないことです。

問題は、経済が完全雇用の状態にあるとは限らないという点でした。

失業者が大量に存在し、工場にも余力がある不況時には、貨幣供給が増えたとしても、それが直ちに物価上昇につながるとは限りません。

むしろ、

貨幣量の増加
↓
金利の低下
↓
企業の投資増加
↓
需要の増加
↓
生産増加
↓
雇用増加

という経路をたどる可能性があります。

これは貨幣数量説とは大きく異なる金融観です。

貨幣は単なる「物価を決めるベール」ではなく、金利を通じて投資や所得、雇用を動かす力を持つことになります。

「お金を増やしたらインフレになる」とは限らない

ここは金融を理解するうえで非常に重要なポイントです。

たとえば、不況で企業が設備を余らせ、失業者も多く存在しているとします。

このとき中央銀行が金融を緩和し、金融機関に資金を供給したとしても、企業が「売れる見込みがない」と判断すれば、設備投資を増やさないかもしれません。

家計も将来への不安が強ければ、所得が増えても消費せず貯蓄するかもしれません。

すると、増えた貨幣がそのまま商品需要に変わるとは限りません。

逆に、景気が過熱し、生産能力が限界に近づいているときに需要が大きく増えれば、企業は簡単には供給を増やせません。その場合には価格上昇が起こりやすくなります。

つまり、

経済に余力があるときの貨幣増加

と

経済が供給制約に直面しているときの貨幣増加

では、同じ金融政策でも経済への効果が違うのです。

この違いを明確にしたことが、ケインズ経済学の大きな意味の一つです。

金融経済を見る二つの視点

ここまでを整理すると、金融経済理論には大きく異なる二つの視点が見えてきます。

ただし、これは「どちらか一方が完全に正しい」という単純な話ではありません。

現代の金融政策では、貨幣数量と物価の関係も重要ですし、金利、期待、信用、投資、雇用、資産価格なども重要になります。

むしろ金融経済学の発展は、貨幣を単純な数量として見るところから、貨幣が人々の意思決定や金融市場を通じて経済全体に影響する仕組みを考える方向へ進んできたと理解すると分かりやすくなります。

なぜ「金融」と「経済」を分けて考えてはいけないのか

この章の入口にある問題意識は、現在の金融を理解するうえでも非常に重要です。

金融は単に「お金を貸す仕事」ではありません。

銀行が企業に融資する。

企業が設備投資をする。

設備投資によって建設会社や機械メーカーに仕事が生まれる。

そこで働く人々に所得が生まれる。

所得の一部が消費に回る。

消費によって別の企業の売上が増える。

その企業がまた投資をする。

このように考えると、金融は経済活動の外側にあるものではなく、経済活動の循環そのものに組み込まれていることが分かります。

貨幣数量説は、この関係を主として「貨幣量と物価」という側面から捉えました。

それに対してケインズは、貨幣と金利を媒介として、投資、需要、生産、所得、雇用がどのようにつながるのかを重視しました。

この違いは、その後の金融政策論に決定的な影響を与えます。

「貨幣は中立なのか」という大きな問い

金融経済理論の歴史を振り返ると、一つの問いが浮かび上がります。

貨幣は経済の外側にある単なる道具なのか。それとも、貨幣そのものが経済を動かしているのか。

貨幣数量説では、貨幣は基本的に実体経済を覆うベールとして捉えられ、貨幣量の変化は主として物価水準に反映されると考えられました。

しかしケインズは、貨幣を保有する人々の動機、金利、投資、所得、雇用に目を向けました。

すると貨幣は単なる「交換の道具」ではなくなります。

人々は将来が不安なら現金や預金を持とうとする。

企業は将来の収益が期待できれば借金をして設備投資をする。

金利が下がれば投資を増やす企業が現れる。

逆に、将来への不安が強ければ、金利が低くても企業は投資しないかもしれません。

このように、金融は人間の期待や心理とも結びついているのです。

そして、この問題は次に登場する「ケインジアンの金融経済理論」へとつながっていきます。

まとめ――「貨幣の量」から「貨幣が動かす経済」へ

第12章第1節の核心を一言で表すなら、「貨幣をどのように捉えるかが、経済そのものをどう見るかを決める」ということです。

貨幣数量説は、貨幣量と物価との関係を明確にし、フィッシャーの交換方程式やマーシャルの現金残高方程式によって体系化されました。そこには、貨幣は実体経済に対して基本的に中立であり、経済は市場の価格調整によって均衡へ向かうという新古典派的な世界観がありました。

しかし、世界恐慌と大量失業は、その世界観だけでは説明しにくい現実を突きつけました。

ケインズは、貨幣量の変化が金利を通じて投資に影響し、投資が需要を変化させ、需要が生産・所得・雇用を変化させるという経路を重視しました。特に不況期には、貨幣の増加が必ずしも直ちに物価上昇を生むのではなく、生産や雇用の回復につながる可能性を示しました。

この視点に立つと、金融政策とは単純に「お金を増やす」「お金を減らす」という政策ではありません。

貨幣、金利、投資、消費、所得、生産、雇用、物価がどのようにつながっているのかを見極めながら経済に働きかける政策として理解する必要があります。

そして、この「貨幣が経済を動かす仕組み」をさらに具体的に展開したものが、次のケインジアンの金融経済理論です。そこでは、有効需要、消費、投資、所得、投資乗数、資本の限界効率、利子率、流動性選好といった概念が登場し、「なぜ企業は投資するのか」「なぜ金利が景気を動かすのか」「なぜ金融緩和をしても景気が動かないことがあるのか」という、現代の金融政策にも直結する問題へと議論が進んでいきます。