外国為替市場というと、ニューヨーク証券取引所や東京証券取引所のように、巨大な建物の中でトレーダーが集まって売買している姿を想像しがちです。しかし、外国為替市場は株式市場とはかなり性格が違います。
外国為替市場には、株式市場のような一つの巨大な取引所があるわけではありません。銀行と銀行、銀行と企業、為替ブローカーなどが通信ネットワークを通じて結びつき、世界各地で連続的に通貨を売買しています。かつては電話が中心だったため「テレホン・マーケット」と呼ばれていましたが、次第にコンピューターによる取引仲介の比重が高まっていきました。
つまり外国為替市場とは、「どこか一か所に存在する市場」というより、世界中の金融機関がネットワークで結ばれて形成している巨大な市場なのです。資料が扱う時期には、東京市場はロンドン、ニューヨークに次ぐ規模を持つ市場として位置づけられ、円・ドル取引が中心となっていました。
外国為替市場は「世界中に存在する一つの市場」
外国為替市場を理解するためには、まず株式市場との違いを押さえておく必要があります。
東京証券取引所では、一定のルールのもとで株式が売買されます。ところが外国為替市場には、それに相当する「世界で一つの外国為替取引所」が存在するわけではありません。
東京、ロンドン、ニューヨークなどの金融市場がそれぞれ外国為替取引を行い、それらが銀行やブローカーなどのネットワークによって結びついています。
たとえば東京市場で円とドルが取引され、東京の銀行が必要なドルを調達するために別の銀行と取引し、その銀行が海外の銀行とドルを売買するという具合に、取引が次々につながっていきます。
このため外国為替市場は、国境を越えて連続的に形成されます。
世界の主要市場を時間の流れに沿って見ていくと、アジア、欧州、アメリカへと取引の中心が移っていきます。こうした市場の連続性が、外国為替市場の大きな特徴です。
株式市場なら「今日は東京市場が終わった」という区切りがありますが、外国為替は世界のどこかで市場が動いているため、国際金融市場全体として見ると非常に長時間にわたって取引が続いています。
現在の外国為替取引が電子化されていることを考えると、この特徴はさらに強くなっています。
主役は銀行――外国為替市場は「銀行間市場」からできている
外国為替市場の中心的な役割を担うのが銀行です。
企業が海外の取引先にドルで支払いたいとき、企業自身がニューヨークの銀行まで出向いてドルを買うわけではありません。通常は取引銀行に「ドルを用意してほしい」と依頼します。
銀行は顧客の注文に応じてドルを売ったり買ったりします。
しかし、銀行自身が持っているドルの量には限界があります。
そこで銀行は、別の銀行からドルを購入したり、自分が余分に持っているドルを別の銀行に売ったりします。
こうして、
企業 → 銀行 → 銀行間市場 → 海外の銀行
というネットワークが形成されます。
外国為替市場は、この銀行間の取引によって支えられています。
資料では、日本の外国為替市場について、銀行のほかに為替ブローカーが市場を構成する重要な存在として挙げられています。為替ブローカーは、銀行相互間の外国為替取引を仲介する役割を担います。
「市場」といっても、証券取引所のような建物はない
ここが外国為替市場の面白いところです。
「東京外国為替市場」という言葉を聞くと、東京のどこかに巨大な取引所があって、そこに銀行や投資家が集まっているように思えます。
しかし、そうではありません。
外国為替市場は、銀行や為替ブローカーを結ぶ通信ネットワークによって成立しています。
資料が作成された時期には、銀行間の取引は電話ネットワークを通じて行われることが多く、そのため外国為替市場は「テレホン・マーケット」とも呼ばれていました。そしてコンピューター処理による取引仲介の比重が高まっていることも指摘されています。
これは外国為替という商品の性格によく合っています。
株式なら「トヨタの株を100株」というように、特定企業の証券を取引します。しかし外国為替の場合には、「円とドル」「ユーロとドル」「ユーロと円」のように、異なる通貨そのものを交換します。
しかも国際貿易や国際投資が行われる限り、通貨交換の需要は世界中で発生します。
そのため、外国為替市場は一つの取引所に集約するよりも、世界各地の金融機関がネットワークでつながる構造のほうが合理的なのです。
東京市場では何が取引されていたのか
資料の時代の日本では、外国為替市場の中心は東京でした。
取引される通貨では円と米ドルの取引が圧倒的に重要であり、それに加えてユーロ・ドル、ユーロ・円などの取引も行われていました。
資料では、東京市場、ニューヨーク市場、ロンドン市場などの国際的な外国為替市場の規模についても触れられており、東京市場は世界的にも大きな市場の一つとして位置づけられています。
ここには、日本経済の国際化が反映されています。
日本企業が海外から原材料を輸入し、海外へ製品を輸出するようになるほど、円と外国通貨を交換する必要が増えます。さらに日本企業が海外に工場を建設したり、海外企業を買収したり、日本の投資家が外国の株式や債券を購入したりすると、外国為替取引はさらに増えます。
つまり外国為替市場の規模は、単純に金融業界の規模だけで決まるものではありません。
その国の貿易、投資、企業活動がどれだけ世界と結びついているかが、外国為替市場の重要性を左右するのです。
為替ブローカーは何をしているのか
銀行と並んで重要なのが為替ブローカーです。
銀行同士が外国為替を売買しようとするとき、「ドルを売りたい銀行」と「ドルを買いたい銀行」を効率的に見つける必要があります。
そこでブローカーが間に入り、取引を仲介します。
イメージとしては、
ドルを売りたい銀行
↓
為替ブローカー
↓
ドルを買いたい銀行
という関係です。
ブローカー自身が大量のドルを保有して売買することが主目的なのではなく、取引相手を見つけて取引を成立させることが中心になります。
このような仲介機能があることで、銀行は自分で世界中の金融機関を探し回る必要がなくなります。
外国為替市場が巨大になるほど、「売りたい人」と「買いたい人」を効率的につなぐ機能の価値は高まります。
外国為替市場には「東京」「ニューヨーク」「ロンドン」という国境がない
外国為替市場のもう一つの特徴は、各国の市場が完全に独立しているわけではないことです。
たとえば東京市場で1ドル＝130円、別の市場では1ドル＝131円という大きな価格差が長時間存在すれば、安い市場でドルを買って高い市場で売ることで利益を得る機会が生まれます。
このような取引が行われると価格差は縮小します。
これが裁定取引の基本的な考え方です。
その結果、世界の外国為替市場は互いに影響し合うことになります。
東京で大きな円買いが起きれば、その影響はロンドンやニューヨークにも波及する可能性があります。逆にニューヨーク市場でドルが大きく売買されれば、翌日の東京市場にも影響します。
外国為替市場が「世界で一つの市場」のように動く背景には、このような市場間の結びつきがあります。
外国為替市場では「価格」そのものが刻々と変化する
外国為替取引では、銀行が顧客に提示する為替レートだけでなく、銀行同士が取引する銀行間相場があります。
銀行は顧客から注文を受けるだけではありません。
顧客からドルを大量に買えば、銀行自身がドルを多く保有することになります。反対に、顧客にドルを大量に売れば、銀行のドル保有が減少します。
そのため銀行は、顧客との取引を処理しながら、自分自身の外貨の保有状況も管理しなければなりません。
ここから、外国為替市場のもう一つの重要な特徴が見えてきます。
外国為替市場は、単に貿易代金を決済する場所ではなく、銀行自身が外貨資金を調整する場所でもあるのです。
為替相場の変化は、なぜ市場全体に伝わるのか
外国為替市場では、銀行、企業、投資家、政府などがそれぞれ異なる目的で取引します。
輸出企業は、海外で受け取ったドルを円に換えたい。
輸入企業は、海外への支払いのためにドルを購入したい。
投資家は、ドル建て債券を購入したい。
銀行は顧客の注文を処理したい。
政府は為替市場の急激な変動に対応する必要がある。
このような異なる需要と供給が市場に集まり、そこで為替相場が形成されます。
だからこそ為替相場は、単なる「輸出入の価格」ではありません。
貿易市場、金融市場、投資市場、政策市場の情報が交差する価格なのです。
これは前節で扱った為替相場の変動要因ともつながります。経常収支、金利差、資本移動、景気、物価、政策、投資家の期待などが、外国為替市場で実際の売買となって表れ、その売買の結果として為替相場が決まっていきます。
外国為替市場への公的な介入
外国為替市場には、民間の銀行だけでなく公的部門も関係します。
資料では、日本銀行が外国為替資金特別会計を通じて外国為替の売買を行う仕組みが説明されています。また、外国為替市場で急激な変動が発生し、それが経済に悪影響を及ぼすと判断される場合には、市場介入が行われることがあります。
これを平衡市場操作と呼んでいます。
ただし、変動為替相場制に移行した後は、固定相場制の時代のように「特定の為替レートを守る」ことが基本的な目的ではありません。
資料では、変動相場制への移行後、為替相場がファンダメンタルズから大きく乖離して乱高下する場合などに、市場介入によってその影響を和らげるという考え方が示されています。
ここには、為替市場の非常に興味深い性質があります。
市場に任せることと、市場を放置することは同じではないのです。
変動相場制では基本的に市場の需給によって為替相場が決まります。しかし、急激な変動が経済や金融システムに大きな影響を与える場合には、政策当局が市場に参加することがあります。
外国為替市場と金融市場は切り離せない
為替市場でドルを購入すれば、円を売ることになります。
大量のドル買い・円売りが発生すれば、円の需要と供給が変化します。そして、その取引に伴って円資金やドル資金の流れも変化します。
つまり外国為替市場で行われる取引は、金融市場にも影響を及ぼします。
資料でも、外国為替市場への介入によって円貨の動きが生じ、それが金融市場にも影響することが指摘されています。そのため、外国為替政策と金融市場の資金需給は無関係ではありません。
ここは外国為替を学ぶうえで非常に重要なポイントです。
たとえば政府がドルを買って円を売れば、市場には円が供給されます。逆にドルを売って円を買えば、市場から円が吸収されます。
つまり為替市場への介入は、同時に国内の資金市場に作用する可能性があります。
そのため、為替政策と金融政策の関係を考える必要が生まれます。
「為替市場」という言葉の奥にある巨大なネットワーク
外国為替市場を一枚の図にすると、中心に一つの取引所があるのではなく、無数の銀行や金融機関が網の目のようにつながっています。
その中を、
円 → ドル → ユーロ → 円
という通貨の交換が絶えず行われています。
さらに、その背景には、
輸出 → 外貨獲得 → 円への交換
輸入 → 外貨購入 → 海外への支払い
海外投資 → 外貨への交換
外国人投資家 → 円への交換 → 日本の株式・債券への投資
銀行間取引 → 外貨資金の調整
という無数の資金の流れがあります。
このネットワークの結果として、私たちがニュースで見る「1ドル＝○円」という数字が形成されます。
したがって、為替相場の数字だけを見ていても、外国為替市場の本当の姿は見えてきません。
その数字の背後で、誰が円を売り、誰が円を買い、なぜドルが必要とされ、どこから資金が流れてきているのかを考える必要があります。
外国為替市場を理解すると「円安ニュース」の読み方が変わる
たとえば「円安が進んだ」というニュースを見たとき、
「日本の輸入品が高くなる」
というだけでは、外国為替市場を十分に理解したことにはなりません。
円安の背景には、輸入増加による円売りがあるのかもしれません。日本企業の海外投資が増えているのかもしれません。海外との金利差によって資金が海外へ移動しているのかもしれません。投資家が日本の金融資産より海外資産を選んでいるのかもしれません。あるいは将来の政策変更を予想した市場参加者の取引が原因かもしれません。
つまり、為替相場を見るということは、
「世界の資金が今どこへ動いているのか」を見ること
でもあります。
外国為替市場は、貿易の裏側にある決済市場であると同時に、世界の金融資産が移動する巨大な資本市場でもあります。
外国為替市場の本質は「世界の資金循環」である
外国為替市場の姿を最も簡単に表現するなら、「通貨の交換を通じて、世界の資金循環をつなぐ市場」ということができます。
企業が国境を越えて商品を売買するとき、投資家が海外の株式や債券を購入するとき、銀行が外貨資金を調達するとき、必ずどこかで通貨の交換が必要になります。
その交換を引き受けるのが外国為替市場です。
そして、その市場は一つの建物に収まっているのではなく、銀行、ブローカー、企業、投資家、中央銀行などを結ぶ巨大なネットワークとして存在しています。
この構造を理解すると、外国為替は単なる「ドルと円の交換」ではなくなります。
外国為替市場は、国境を越えてモノとサービスと資本を移動させるための金融インフラであり、その価格として円高・円安が現れている。
これが外国為替市場を理解するうえでの核心です。